サイトの改修を一通り終えて記事も増やしたのに、狙っているキーワードでは業界メディアや同業他社のページが上位に並び、自社サイトだけが2ページ目から動きません。上位のページを開くと、業界団体のサイトやニュースメディアから引用のリンクが張られています。自社サイトの中だけを直しても埋まらない差が、サイト外の評価です。
この記事では、SEOの外部対策の意味、Googleに評価される被リンクの条件、被リンクとサイテーションの獲得方法、やってはいけない施策、確認と対処の手順を解説します。記事を読めば、Googleのポリシーに違反せずに外部からの評価を積む手順がわかります。外部対策の中心にあるのは、リンクを集める技術ではなく、他社が自社サイトを紹介する理由を作る作業です。
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SEOの外部対策とは自社サイトの外側で評価を集める施策
SEOの外部対策とは、他社が運営するサイトからの評価を増やす施策の総称です。自社で書き換えられない領域を扱う点が、サイト内で完結する施策との違いになります。外部対策を構成する要素は、以下の2つです。
- 他サイトから自社サイトへ張られたリンクである被リンク
- リンクを伴わずに社名やサービス名が書かれるサイテーション
外部からのリンクが検索結果に影響することは、Googleのポリシーの側から確認できます。Googleは検索セントラルで、検索ランキングを操作することを主な目的としてサイトへのリンクやサイトからのリンクを作成する行為をリンクスパムと定義し、スパムに関するポリシーの違反行為として挙げています。順位に関係しない要素であれば、操作を禁じるポリシーは必要ありません。
リンクは、検索エンジンがページを見つける経路でもあります。Googleの説明によると、Googleがクロールできるのはhref属性を持つa要素のリンクで、href属性のない要素やスクリプトのイベントで動くリンクから確実にURLを抽出することはできません。a要素とは、HTMLでリンクを作るためのタグのことです。クロールとは、検索エンジンのプログラムがリンクをたどってページの情報を集める処理を指します。
自社サイトの改修と外部対策は、進め方が根本的に違います。サイト内の施策は自社の判断だけで今日から着手できる一方、外部対策は他社の判断が挟まるため、成果の時期を自社で決められません。外部からの評価は他社の判断を待って積み上がるため、短期間で結果を判断しないことが大切です。
外部対策で評価が集まる2つの経路
外部からの評価は、リンクの有無で2種類に分かれます。施策の打ち方も確認の方法も変わるため、最初に区別しておく必要があります。外部対策で評価が集まる経路は、次の2つです。
- 他サイトから張られる被リンク
- リンクを伴わない言及であるサイテーション
他サイトから張られる被リンク
被リンクとは、他社のサイトに置かれた自社サイトへのリンクです。バックリンクや外部リンクとも呼ばれ、自社サイト内のページ同士をつなぐ内部リンクとは区別されます。リンクの形で置かれているため、クリックした読者がそのまま自社サイトへ移動します。
被リンクの数と内訳は、自社で調べることが可能です。Googleは、Search Consoleのリンクレポートで他のサイトから最もバックリンクされているページ、自社サイトへのバックリンクが最も多いサイト、バックリンクで使用されているリンクテキストを確認できると案内しています。Search Consoleとは、Googleが無料で提供する検索パフォーマンスの確認ツールです。
集まり方には偏りが出ます。料金表や会社概要よりも、調査データや用語の解説ページにリンクが集まる例が多く見られます。どのページが外部から参照されているかは、次に作るコンテンツの方向を決める材料です。
リンクを伴わない言及であるサイテーション
サイテーションとは、リンクが張られていない状態で社名やサービス名、電話番号が他サイトに書かれることを指します。SNSの投稿で商品名だけが書かれる場合や、記事の本文で社名がリンクなしで触れられる場合が当てはまります。リンクがないため、Search Consoleのリンクレポートには表示されません。
言及がローカル検索の評価に関係することは、Googleが明示しています。Googleビジネスプロフィールのヘルプでは、ローカル検索結果が主に関連性、距離、知名度に基づいて表示されると説明され、知名度はウェブ上のビジネスに関する情報(リンク、記事、店舗一覧など)に基づくと案内されています。クチコミの数と評価もローカル検索結果のランキングに影響し、クチコミ数が多く評価の高いビジネスほどランキングが高くなる可能性があるとの記載です。
サイテーションは、被リンクの前段階としても働きます。社名を知った担当者が後から自社サイトを参照し、リンク付きで紹介する流れが生まれるためです。名前が出る機会を増やす活動は、リンクの獲得と切り離せません。
Googleに評価される被リンクの条件
被リンクは、数を集めれば評価されるものではありません。Googleがリンクスパムとして挙げている行為の多くは、数を機械的に増やす手口です。Googleに評価される被リンクの条件は、以下の4つです。
- リンク元のサイトと自社サイトの話題に関連がある
- 第三者の判断で自然に張られている
- アンカーテキストがリンク先の内容を表している
- 検索エンジンがたどれる形で設置されている
リンク元のサイトと自社サイトの話題に関連がある
評価につながるリンクは、話題の重なるサイトから張られます。Googleはアンカーテキストの条件として、テキストが掲載されているページとリンク先のページの両方に関連があることを挙げています。リンクの前後の文章とリンク先の内容が対応していれば、読者にとって意味のある案内です。
関連性のないリンクは、目的の面で説明が付きません。製造業の自社サイトへ、内容の接点がない趣味のブログやリンク集からリンクが集中していれば、読者の役に立つ紹介とは考えにくい状態です。Googleは低品質なディレクトリやブックマークサイトからのリンクを、リンクスパムの具体例として挙げています。
判断の基準は、リンク元の読者にあります。リンク元の記事を読んでいる人が自社サイトへ移動して役に立つかどうかが、依頼してよい掲載先かどうかの判断基準です。掲載の依頼をする前に、リンク元のページの読者像を確認しておくと判断が早まります。
第三者の判断で自然に張られている
自然なリンクとは、相手が自らの判断で張ったリンクです。Googleは検索セントラルのSEOスターターガイドで、クチコミによる自然なリンクの獲得を特に効果的で持続的な方法として挙げています。対価や条件と引き換えに設置されたリンクは、この形から外れます。
自然かどうかの線引きは、金銭やサービスの授受の有無です。Googleは金銭やサービスの対価によるリンク取引、利用規約でリンクを義務付ける行為、ランキング効果を伴うテキスト広告をリンクスパムの例に挙げています。無償の相互紹介であっても、過度な相互リンク戦略は同じく違反行為です。
広告としてリンクを出す場合には、属性の指定が必要になります。Googleは、広告や有料プレースメントのリンクをsponsoredでマークアップするよう案内しています。コメントやフォーラム投稿などユーザー作成コンテンツのリンクにはugc、リンクとサイトを関連付けたくない場合やリンク先をクロールさせたくない場合にはnofollowの指定が必要です。
アンカーテキストがリンク先の内容を表している
アンカーテキストとは、リンクが設定された文字列のことです。Googleは良いアンカーテキストの条件として、具体的で、適度に簡潔で、テキストが掲載されているページとリンク先のページの両方に関連があることを挙げています。文脈を無視してアンカーテキストだけを読み、それだけで意味が通じるかを試す方法も案内されています。
Googleが避けるべきとしている書き方も明確です。Googleは「こちら」「詳細」「ウェブサイト」のような大雑把すぎる表現、単独では意味が不十分な語、隣り合わせに複数のリンクを並べて文脈が失われる形を例として挙げています。キーワードの乱用はスパムポリシーの違反です。
自社が依頼できるのは、掲載を頼むときの文面までになります。リンクの文字列を相手に指定して統一させる運用は、ランキング操作を目的とした人為的なリンクに近づきます。掲載の依頼では、正式な社名とページの正式なタイトルを伝えるだけにとどめる方法が安全です。
検索エンジンがたどれる形で設置されている
掲載されたリンクが、必ずしも検索エンジンにたどられるとは限りません。Googleがクロールできるのは、href属性を持つa要素のリンクです。ボタンの画像にスクリプトで遷移先を設定した形や、テキストでURLが書かれているだけの形では、リンクとして扱われません。
掲載を依頼した後に確認する項目は、リンクの形式と表示です。掲載ページを開き、リンク部分を右クリックしてリンクのURLをコピーできるかを見ると、a要素が使われているかを判断できます。掲載先の仕様でリンクにできない場合でも、社名とサービス名が正確に書かれていればサイテーションとして機能します。
自社側の確認に使うのは、Search Consoleです。リンクレポートのデータはCSVファイルやGoogleスプレッドシートにエクスポートでき、最大100,000行のデータ抽出に対応しています。掲載から反映までには時間差があるため、掲載直後に表示されないことを理由に再依頼をしない運用が必要です。
被リンクを獲得する方法
被リンクの獲得は、依頼の技術より先に、紹介される中身を用意する作業から始まります。Googleは検索セントラルで、有用性を評価する観点としてエクスペリエンス、高い専門性、権威性、信頼性を挙げ、この4つをE-E-A-Tと呼んでいます。被リンクを獲得する方法は、以下の6つです。
- 自社でしか出せない調査データを公開する
- 引用しやすい図表と資料を用意する
- プレスリリースで新しい情報を発信する
- 取材や共同企画で社外との接点を作る
- 業界団体や自治体の一覧に自社サイトを掲載してもらう
- 社名だけが書かれている記事にリンクの追加を依頼する
自社でしか出せない調査データを公開する
他社が引用する理由になりやすいのは、自社にしか出せない数字です。業務のなかで蓄積した受注件数の傾向、顧客アンケートの集計、自社で実施した実験の結果は、他社が書き写せません。記事を書く側は主張の裏付けを探しているため、出典として使える数字が置かれたページは参照先になります。
公開の形は、引用のしやすさで決まります。調査の実施時期、対象者の属性、有効回答数を明記し、集計の方法まで書いておけば、引用する側が出典として提示することが可能です。数字だけを画像にした資料は本文から引用しにくいため、テキストと表の両方で載せる形が有効です。
自社サイトでの公開を先に行う手順が基本になります。SNSや外部メディアで先に数字を出すと、参照先が自社サイト以外に固定されます。公開ページのURLを1つに定め、告知で案内するURLも同じ1本にそろえる形が基本です。
引用しやすい図表と資料を用意する
文章だけのページより、図表のあるページのほうが紹介されやすくなります。手順の流れ図、費用の内訳表、判断の分岐図は、他社の記事で説明を短縮する材料になるためです。図表には通し番号と説明文を付け、単体で意味が通る状態にしておきます。
引用の条件を明記しておく方法も有効です。図表の下に、出典として社名とページのURLを記載すれば利用できる旨を書いておくと、使う側は社内の確認を通しやすくなります。条件を書かない場合、使ってよいか判断できずに引用自体を見送られます。
資料の形式を決める基準は、読む側の閲覧環境です。フォームに入力しないとダウンロードできないPDFのホワイトペーパーだけを置くと、本文の内容が読者にもメディアにも見えません。要点をHTMLのページに書き、詳細をPDFで配布する二段構えにすると、参照されるページが自社サイトに残ります。
プレスリリースで新しい情報を発信する
新サービスの開始、機能の追加、調査結果の公表は、プレスリリースとして配信できます。配信の目的は記事化の機会を作ることで、記者が内容を扱えば媒体側の記事から自社サイトが紹介されます。Googleの案内でも、新しいコンテンツの効果的な宣伝は、同じテーマに関心を持っているユーザーへ届くための方法です。
配信で気をつけるのは、リンクの扱いです。ランキング操作を目的としてリンクを含む配信を大量に繰り返す運用は、リンクスパムの考え方に近づきます。配信の本文では、情報の出どころとして公式ページのURLを示す範囲にとどめます。
配信の頻度を決めるのは、発表できる事実の数です。書ける事実がないまま本数だけを増やすと、媒体側から扱われなくなります。四半期ごとの発表を目安に、社内の情報を集める担当を決めておくと運用が続きます。
取材や共同企画で社外との接点を作る
取材を受ける側になると、媒体の記事から自社サイトが紹介されます。専門分野の見解、現場で起きている変化、統計に表れない事情は、記者が求める材料です。問い合わせ窓口に取材依頼の受け口を用意し、対応できる担当と分野を明記しておきます。
自社から取材する側に回る方法も有効です。取引先や導入企業へ取材し、記事として公開すると、取材先が自社の実績紹介として記事を共有する流れが生まれます。公開前に掲載内容を確認してもらい、相手が紹介しやすい状態にしておくことが前提です。
共同企画は、両者の読者が重なる相手と組みます。同業ではなく、同じ顧客層に別の商材を提供している企業が相手として適切です。共同のセミナーや調査を実施すると、双方のサイトで告知ページが作られ、自然な形で相互の紹介が発生します。
業界団体や自治体の一覧に自社サイトを掲載してもらう
加入している団体の会員一覧は、掲載を申請できる場所です。商工会議所、業界団体、認定制度の登録企業一覧には、会員企業のサイトが掲載されます。実態のある団体への掲載であれば、低品質なディレクトリへの登録とは性質が異なります。
判断の基準は、掲載の対価と審査の有無です。Googleは低品質なディレクトリやブックマークサイトからのリンクをリンクスパムの例に挙げているため、料金を払えば無審査で誰でも載るリンク集への登録は避けます。加入資格の審査があり、会員としての活動実態がある団体かどうかを確認します。
掲載情報の内容も確認が必要です。社名の表記、事業内容、URLが古いまま残っている例が見られます。年に1回は掲載内容を見直し、変更があれば団体の事務局へ修正を依頼します。
社名だけが書かれている記事にリンクの追加を依頼する
自社が紹介されているのにリンクが張られていない記事は、依頼の対象になります。社名やサービス名で検索すると、リンクのない言及が見つかります。読者が公式の情報へ移動できない状態のため、リンクの追加は媒体側にとっても読者の利便につながる修正です。
依頼の文面は、事実の確認から入ります。掲載の御礼、記事内での言及箇所、正式な社名とページのURLを伝え、リンクの設置を検討してもらう形にします。掲載の条件として金銭や商品を提示すれば、対価によるリンク取引です。
同じ方法は、リンク切れの修正にも使えます。過去に紹介された記事のリンク先が、サイトの改修で存在しないURLになっている場合があります。現在のURLを伝えて修正を依頼する対応が、一度得た評価を守る手段です。
サイテーションを増やす方法
サイテーションは依頼で作るものではなく、名前が出る機会の総量で決まります。表記がそろっていない状態では、同じ会社の言及として集まりません。サイテーションを増やす方法は、次の3つです。
- 社名とサービス名の表記を1つに統一する
- Googleビジネスプロフィールとクチコミを整える
- 登壇やメディア出演で名前が出る機会を作る
社名とサービス名の表記を1つに統一する
表記の統一は、言及を1つの企業に束ねるための前提条件です。「株式会社」の前後、英字表記とカタカナ表記、中黒の有無が混在すると、別々の名称として扱われます。正式名称を1つ決め、社内の資料と外部への提出物すべてでそろえます。
住所と電話番号も同じ扱いです。ビル名の省略、ハイフンの有無、代表電話と部署直通の混在は、掲載先ごとの表記のばらつきになります。公式サイトの会社概要ページを正本と決め、掲載の依頼時はそのページの表記をそのまま使います。
古い表記が残っているページへは、修正の依頼が必要です。移転前の住所や旧社名が外部サイトに残っていると、誤った情報が読者に届きます。社名で検索して上位に出るページから順に確認し、掲載先へ連絡します。
Googleビジネスプロフィールとクチコミを整える
店舗や事業所を持つ企業では、Googleビジネスプロフィールの整備が直接の施策になります。Googleは、ローカル検索結果が主に関連性、距離、知名度に基づいて表示されると説明しています。知名度は、ウェブ上のビジネスに関する情報(リンク、記事、店舗一覧など)やクチコミの数と評価に基づくとの案内です。
クチコミへの対応は、利用した顧客への投稿の依頼と、投稿への返信が基本です。Googleは、ランキングを上げるためのリクエストや金銭の受け取りには一切応じていないと明記しています。金銭で評価を操作する手段は存在しないため、見返りを提示せずに投稿を依頼し、投稿された内容へ丁寧に返信する運用が現実的な対応です。
登録情報の精度も確認します。営業時間、住所、電話番号、サービス内容が公式サイトの記載と食い違っていれば、どちらが正しいか読者が判断できません。公式サイトの会社概要と同じ表記でそろえます。
登壇やメディア出演で名前が出る機会を作る
セミナーや業界イベントへの登壇は、名前が出る機会をまとめて作ります。主催者のサイトに登壇者として社名と肩書きが掲載され、参加者の投稿やレポート記事でも名前が扱われるためです。自社単独の集客イベントより、他社が主催する場のほうが言及の広がりは大きくなります。
登壇の機会は、実績の公開から生まれます。取り組みの内容と結果を自社サイトで公開しておくことが、主催者が登壇候補を探す段階で見つかる条件です。問い合わせ窓口に講演依頼の受け口を用意しておくことも必要です。
出演後の扱いも決めておきます。登壇資料を自社サイトで公開し、告知ページのURLを1本に絞ると、参照先が分散しません。開催後は主催者に掲載ページのURLを確認し、自社の実績ページから案内します。
SEOの外部対策でやってはいけない施策
外部対策には、実行するとサイトの評価を落とす施策があります。Googleは、スパムに関するポリシーに違反した場合、検索結果での掲載順位が下がったり、まったく表示されなかったりすることがあると明記しています。SEOの外部対策でやってはいけない施策は、以下の6つです。
- リンクの購入と販売
- ランキング目的の過剰な相互リンク
- 自動生成されたリンクと低品質なリンク集への登録
- 自社サイトの一部を第三者に貸し出す
- 期限切れドメインを買い取って流用する
- 広告であることを隠した記事の掲載
リンクの購入と販売
金銭やサービスの対価によるリンク取引は、Googleがリンクスパムの具体例として挙げている行為です。購入する側だけでなく、リンクを販売する側も同じポリシーの対象になります。「被リンク100本」のような本数単位の販売は、この形に該当します。
対価の形は、金銭に限りません。商品やサービスの無償提供、相互のリンク設置を条件とした取引も、対価と引き換えのリンクです。Googleは利用規約でリンクを義務付ける行為、ランキング効果を伴うテキスト広告も例として挙げています。
発注時のリスクは、自社サイトが負います。外部の会社が実施した施策であっても、掲載順位が下がる影響を受けるのは自社サイトです。契約前に、リンクをどのような経緯で獲得するのかを文書で確認します。
ランキング目的の過剰な相互リンク
過度な相互リンクは、Googleがリンクスパムの例として挙げる行為の一つです。取引先との紹介ページ程度であれば通常の運用ですが、順位を上げる目的で相互リンク用のページを作り、関連のないサイトと大量に交換する運用は違反にあたります。
見分ける基準は、読者に紹介する意図があるかどうかです。自社の読者に役立つ相手を紹介するページであれば、掲載する理由を説明できます。リンク集のためだけのページに数十件を並べる形では、説明が成り立ちません。
グループ企業間のリンクは、通常の案内として扱えます。資本関係や事業の関連を明記し、読者が移動する理由のある導線であれば、交換のための交換とは性質が異なります。判断に迷う場合の基準は、リンクの設置理由をページ上に書けるかどうかです。
自動生成されたリンクと低品質なリンク集への登録
自動プログラムによるリンク生成は、リンクスパムの具体例です。掲示板やブログのコメント欄へ機械的にURLを投稿する行為、フォーラムコメントへの作為的なリンク埋め込みも同様に挙げられています。短期間で本数が増える手段ほど、この類型に近づきます。
低品質なディレクトリやブックマークサイトからのリンクも、Googleが挙げる例の一つです。登録するだけで被リンクが得られると案内するサービスは、審査も編集もないまま大量のサイトを掲載している場合が多く見られます。掲載基準が公開されていないリンク集は、登録の対象から外します。
ランキング操作を目的とした低品質なコンテンツの作成も、同じポリシーの対象です。リンクを設置するためだけに量産されたページや、他サイトの文章を流用したページが該当します。リンクの設置場所を作る目的でページを増やす運用は行いません。
自社サイトの一部を第三者に貸し出す
自社サイトのディレクトリを他社に貸し、他社の記事を掲載する運用には、専用のポリシーがあります。Googleのサイトの評判に関するポリシーは、ホストサイトがファーストパーティコンテンツを主体として獲得した既存のランキングシグナルの利用を主な目的として、サードパーティコンテンツが公開されている場合に適用されます。
貸し出しは、収益の面だけを見れば短期的な利益です。空いているディレクトリを月額で貸す提案は、自社サイトが積み上げた評価を他社が使う取引です。掲載内容の管理が自社の手を離れるため、掲載先の広告内容まで自社の責任として問われます。
反対側の立場でも同じ判断が必要です。他社のサイトへ自社の記事を掲載してもらう提案を受けた場合、目的が相手サイトの評価の利用であれば、同じポリシーの対象になります。掲載の目的が読者への情報提供か、評価の利用かを確認します。
期限切れドメインを買い取って流用する
期限切れドメインの不正使用も、スパムに関するポリシーに含まれます。Googleは、期限切れのドメイン名を主に検索ランキングを操作する目的で購入し、ユーザーにとってほとんどまたはまったく価値がないコンテンツをホストするために再利用することと定義しています。
中古ドメインの売買で価値として説明されるのは、過去の被リンクです。前の運営者が集めたリンクを引き継ぐ目的での購入は、ポリシーの定義に当てはまります。事業の買収に伴ってサイトを引き継ぐ場合とは、購入の目的が異なります。
正当な移管の条件は、事業の継続です。買収した事業のサイトを引き継ぎ、同じ事業の情報を掲載し続ける運用であれば、読者にとって内容の連続性があります。ドメインの取得前に、購入の目的を社内で文書化しておきます。
広告であることを隠した記事の掲載
費用を払ってメディアに記事を掲載する場合、広告であることを隠す運用は法令の問題になります。消費者庁は、令和5年10月1日からステルスマーケティングが景品表示法違反になると案内しています。規制の対象となるのは商品やサービスを供給する事業者で、依頼を受けたインフルエンサー等の第三者は規制の対象になりません。
責任の所在は、依頼した企業の側にあります。記事を書いた媒体やインフルエンサーではなく、広告主が措置命令の対象です。掲載を依頼する段階で、広告である旨の表示をどこに置くかを合意しておきます。
検索エンジン側の扱いも合わせて確認します。Googleの案内では、広告や有料プレースメントのリンクにsponsoredの指定が必要です。有料の記事広告に自社サイトへのリンクを含める場合は、属性の指定を掲載先へ依頼します。
外部対策の状況を確認する方法と低品質な被リンクへの対処
外部対策は、他社の判断でリンクが増減するため、定期的な確認が必要です。過去に依頼した施策や、身に覚えのないリンクが評価に影響する場合もあります。外部対策の状況を確認する方法と対処の手順は、次の3つです。
- Search Consoleのリンクレポートで外部リンクを確認する
- 手動による対策の有無を確認する
- 削除を依頼し、残ったリンクだけを否認する
Search Consoleのリンクレポートで外部リンクを確認する
Search Consoleのリンクレポートは、外部リンクの確認に使う標準の手段です。Googleの案内によると、上位のリンクされているページで他のサイトから最もバックリンクされているページ、上位のリンク元サイトで自社サイトへのバックリンクが最も多いサイト、上位のリンク元テキストでバックリンクに使用されているリンクテキストを確認できます。
確認の観点は、信頼できるサイトからのリンクとスパムサイトの検出です。Googleは上位のリンク元サイトの用途として、信頼できるサイトからのリンクやスパムサイトの検出を挙げています。上位のリンク元テキストでは、リンクテキストが期待値どおりか、スパムでないかを検証できるとの説明です。
確認の頻度は、月に1回を目安に決めます。レポートのデータはCSVファイルやGoogleスプレッドシートにエクスポートでき、最大100,000行まで抽出できます。前月分との比較で気づけるのは、急に増えたリンク元です。
手動による対策の有無を確認する
ポリシー違反が検出された場合、Search Consoleの手動による対策のレポートに表示されます。リンクに関する項目は2つあります。1つは、不自然なリンク、人為的なリンク、偽装されたリンク、または不正なリンクのパターンが自社サイトへのリンクで検出された場合に適用される項目です。もう1つは、同じ種類のリンクが自社サイトから他サイトへ向けて見つかった場合に適用されます。
レポートに何も表示されていなければ、手動による対策は行われていません。順位が下がった原因を外部リンクに求める前に、レポートの表示を確認します。表示がない状態で不要な対処を進めると、評価されていたリンクまで失う結果になります。
表示があった場合の手順は、Search Consoleヘルプに記載のとおりです。Googleのリンクスパムに関するポリシーを確認し、サイト内の違反リンクを特定して削除するかrel="nofollow"属性を追加し、削除できなかったリンクにリンクの否認ツールを使い、修正後にレポートで審査をリクエストする流れです。再審査の進行状況は、メールで通知されます。
削除を依頼し、残ったリンクだけを否認する
低品質なリンクへの対処は、削除の依頼から始めます。リンク元のサイトに問い合わせ窓口があれば、該当ページのURLと削除の依頼を伝えます。自分でリンクを削除できず、削除してもらうこともできない場合の最終手段が、リンクの否認ツールです。
否認ツールを使う条件は、Googleが限定しています。バックリンクを否認する必要があるのは、スパム行為のあるリンク、人為的リンク、品質が低いリンクが数多くあり、それが手動の対策を行わなければならない原因となっている場合です。いずれか一方でも当てはまらない状況では、使用しません。
ほとんどのサイトでは、このツールは不要です。Googleは、ほとんどの場合は詳しい情報を提供されなくてもどのリンクが信頼できるものかを評価でき、ほとんどのサイトではこのツールを使う必要はないと明記しています。操作を誤ると評価されていたリンクを自ら否認することになるため、Googleは否認しないURLをファイルから必ず削除するよう警告しています。
外部対策を外部の会社に依頼するときの見極め方
自社の体制で手が回らない場合、外部対策の一部は社外に依頼できます。ただし依頼できる範囲は限られ、提案の中身によっては自社サイトが違反の影響を受けます。外部対策を依頼するときの見極め方は、以下の3つです。
- 依頼できる範囲は広報寄りの業務に限られる
- リンクの本数を成果として売る提案を避ける
- 費用は提供元の公式の料金表で確認する
依頼できる範囲は広報寄りの業務に限られる
外部に出せるのは、リンクの獲得そのものではなく、紹介される材料を作る業務です。調査の設計と集計、プレスリリースの原稿作成と配信、取材の記事化、図表の制作が対象になります。どれも成果物が手元に残り、実施した内容を自社で確認できる業務です。
判断の分かれ目は、成果物の確認ができるかどうかにあります。納品物が「リンク設置済みのURL一覧」だけの契約では、どのような経緯でリンクが張られたかを自社で検証できません。作業の過程が確認できない業務は、外部に出す対象から外します。
社内に残す業務も決めておきます。自社の数字の取り扱い、取材で話す内容、掲載先の選定は、事業の内容を知る自社の担当者が判断する領域です。外部の会社には、形にする工程を依頼します。
リンクの本数を成果として売る提案を避ける
本数を成果として提示する提案は、獲得の手段に問題がある場合が多く見られます。「1本あたり◯円」「月◯本の被リンクを保証」のような提案は、金銭やサービスの対価によるリンク取引に該当します。Googleのスパムポリシーの違反行為であり、影響を受けるのは発注した自社サイトです。
確認する質問は、獲得の経緯です。どのサイトに、どのような理由で掲載されるのかを聞き、掲載先の一覧を事前に見せてもらいます。掲載先を秘密として明かさない提案は、発注の対象から外します。
順位を保証する提案への判断も同じです。順位は検索エンジン側のアルゴリズムで決まるため、外部の会社が結果を保証できる性質のものではありません。保証を成立させる手段としてリンクの売買が使われる構図になります。
費用は提供元の公式の料金表で確認する
外部対策で実際に費用がかかる代表例は、プレスリリースの配信です。料金は提供元が公開しているため、見積もりを取る前に相場観をつかめます。PR TIMESの公式サイトでは、従量課金プランが1件3万円(税抜)、定額プランが月7万円から(税抜)と案内されています。
料金の体系は、配信サービスによって別々です。ValuePressの公式サイトでは、従量課金のエコノミープランが1配信30,000円(税抜)、定額制のスタンダードプランが30日ごとに35,000円(税抜)と案内されています。@Pressの公式サイトでは、スマート配信が2.5万円から、サポート配信が3.98万円からと案内されています。
見積もりを比較するときに必要なのは、項目をそろえる作業です。原稿の作成が料金に含まれるか、追加のオプションになるかで金額が変わるためです。PR TIMESの公式サイトでは、リリース原稿作成が一回あたり5万円(税抜)のオプションとして案内されています。
SEOの外部対策は紹介される理由を作ることから始めましょう
SEOの外部対策は、リンクを集める作業ではありません。他社が自社サイトを紹介する理由を作り、名前が出る機会を増やした結果として、被リンクとサイテーションが積み上がります。手段としてリンクを買えば、Googleのスパムポリシーに違反し、掲載順位の低下や検索結果への非表示という形で自社サイトが影響を受けます。
SEOの外部対策で押さえる点は、次の4つです。
- 評価が集まる経路は、他サイトからの被リンクとリンクを伴わないサイテーションの2つ
- 評価される被リンクの条件は、話題の関連性、自然に張られていること、アンカーテキスト、たどれる形での設置
- 獲得の方法は、自社にしか出せない調査データ、引用しやすい図表、プレスリリース、取材と共同企画、団体への掲載、リンク追加の依頼
- 禁止される施策は、リンクの売買、過剰な相互リンク、自動生成、サイトの貸し出し、期限切れドメインの流用、広告の非表示
最初に取りかかるのは、Search Consoleのリンクレポートで現状を確認する作業です。どのページが外部から参照されているかがわかれば、次に作る調査データや資料の方向が決まります。社名の表記を1つに統一するところまでを、今週の作業として進めましょう。
ご依頼・ご相談を検討中の方は、こちらからお問い合わせください。
