SEO対策の見積もりを2社から取ったところ、片方は月額7万円、もう片方は月額50万円で、どちらの見積書にも「SEO対策一式」としか書かれていませんでした。金額の根拠を社内で説明できないまま稟議書を書くことになり、上司から「この差は何ですか」と聞かれて止まります。SEO対策の費用がつかみにくい原因は金額そのものではなく、何の作業にいくら払っているのかが見積書から読み取れない点です。
この記事では、SEO対策の費用の内訳、契約形態、料金の組み方の例、費用対効果の判断手順、見積もりの確認項目を解説します。記事を読めば、手元の見積書が高いのか安いのかを自分で判断できます。SEO対策の費用は、4つの内訳と3つの契約形態に分けて読むと、金額の差がどこから来ているのかが見える構造です。
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SEO対策の費用は4つの内訳に分かれる
見積書に「SEO対策一式」とだけ書かれていると、金額の妥当性は判断できません。Googleは検索セントラルで、SEO業者が提供する業務として、サイトのコンテンツや構成の見直し、ウェブサイトの開発に関する技術的なアドバイス、コンテンツの開発、キーワードに関する調査などを挙げています。業務を支払いの単位でまとめ直すと、SEO対策の費用は次の4つに分かれます。
- SEOコンサルティングの費用
- コンテンツ制作の費用
- 内部改修の費用
- 外部対策の費用
SEOコンサルティングの費用
SEOコンサルティングの費用は、調査と方針の設計に対して払う費用です。Googleは、SEO業者の業務としてキーワードに関する調査やSEOのトレーニングを挙げており、コンサルティングは調査と助言の部分にあたります。対策するキーワードを決め、どのページを新しく作り、どのページを直すかの優先順位を決める作業が中心となります。
注意する点は、助言と実作業の境目です。指示書やレポートの提出までが契約範囲で、記事の執筆やサイトの改修は別料金という組み方も実際にあります。たとえば株式会社メリルでは、判断を担うSEOコンサルティングを月額30万円、実務を担うサイト運用代行を月額20万円と、別のメニューにしています。
コンテンツ制作の費用
コンテンツ制作の費用は、記事1本あたり、または1か月あたりの本数で決まります。検索から人を集めるページを増やす作業で、キーワードの割り当て、構成の作成、執筆、公開後の修正までが1本の中に含まれるのが一般的な区切りです。
金額の単位は会社によって違います。月額で本数を決めて契約する形と、1記事ごとに単価を決める形があり、同じ「記事1本」でも、取材を伴うかどうかで単価は別物です。
内部改修の費用
内部改修の費用は、サイトの構造やページの作りを直す作業に対して発生します。内部改修はテクニカルSEOとも呼ばれ、URLの構造、サイトマップの送信、robots.txtの設定、画像の代替テキスト、タイトルとメタディスクリプションの見直しなどが対象です。Googleの検索スターターガイドは、URLの構造やサイトマップの送信を、サイト側で整える基本項目として案内しています。
費用は一度きりで発生する形が多くなります。現状の調査と改修の指示をレポートとして1回単位で請け負う形や、改修1件ごとに料金を設定する形があり、月額のプランとは別の項目として見積もられることがあります。
外部対策の費用
外部対策の費用は、他のサイトからのリンクを増やす施策に対して発生します。他のウェブサイトから自社のページに向けて張られたリンクを被リンクと呼び、外部対策の中心は被リンクの獲得です。
費用を払う前に確認が必要なのは、リンクの集め方です。Googleはスパムポリシーで、検索ランキングを操作することを主な目的としてリンクを作成する行為をリンクスパムと定義し、リンク自体やリンク投稿に関して金銭をやり取りする行為を具体例に挙げています。見積もりに被リンクの設定が含まれている場合は、リンクの出所を契約前に確認する必要があります。
SEO対策の費用が発生する契約形態は3つ
内訳が同じでも、支払い方が変われば総額と支出の時期は変わります。契約形態を先に把握しておくと、見積書の金額が何に対する対価なのかを読み取れます。SEO対策の費用が発生する契約形態は、以下の3つです。
- 月額固定型のSEO対策の費用
- 成果報酬型のSEO対策の費用
- スポット型のSEO対策の費用
月額固定型のSEO対策の費用
月額固定型は、毎月決まった金額を払い、契約で決めた範囲の作業を継続して行ってもらう形態です。支出が先に確定するため、年間の予算を組みやすく、予想外の費用も発生しにくくなります。
弱点は、順位が上がらない月にも同じ金額が出ていく点です。契約範囲に記事が何本含まれ、内部改修がどこまで含まれるのかを、契約前に項目で確認しておく必要があります。
成果報酬型のSEO対策の費用
成果報酬型は、対策キーワードが決められた順位に入った日数に応じて費用が発生する形態です。上位に表示されるまで費用がかからないため、順位が上がる前の支出を抑えられます。
支出が読みにくい点は弱点です。上位表示を達成した時点の料金が高額になりやすい、成果報酬とは別に初期費用が請求される場合がある、上位表示が続く限り毎月の支払いも続く、といった点に注意が必要です。上位表示が続くほど支払いは増えるので、達成後の年額まで試算してから契約する形が安全です。
スポット型のSEO対策の費用
スポット型は、依頼した作業ごとに一度だけ費用が発生する形態です。内部改修、サイト設計、記事制作のように、範囲と終わりがはっきりしている作業に向きます。内部改修のための調査レポートを1回単位で依頼する形は、スポット型の例にあたります。
順位の監視や次の施策の設計は、スポット型の契約には含まれません。改善を継続したい場合は、月額固定型との組み合わせを検討しましょう。
SEO対策の料金の組み方の例
SEO対策を提供する会社は、公式サイトで料金を公開している会社と、問い合わせを受けてから見積もりを出す会社に分かれます。料金の組み方の例を先に見ておくと、自社が受け取った見積書がどの形にあたるのかがわかります。SEO対策の料金の組み方の例は、以下の3つです。
- 判断と実務を分けて依頼する月額固定型の例
- ツールと設定支援をまとめた低価格パッケージの例
- 上位表示された日数で支払う成果報酬型の例
判断と実務を分けて依頼する月額固定型の例
判断と実務を別のメニューにして、必要な方だけ、または両方を組み合わせて依頼できる形です。株式会社メリルでは、SEOコンサルティングを月額30万円、サイト運用代行を月額20万円で提供しています。
SEOコンサルティングが判断を、サイト運用代行が実務を担う分け方なので、社内で記事の執筆や改修ができる企業はコンサルティングだけ、手が足りない企業は運用代行と組み合わせる、といった選び方が可能です。助言だけを買うのか実作業まで買うのかで金額が変わる、わかりやすい例といえます。
ツールと設定支援をまとめた低価格パッケージの例
SEOツールの利用と基本的な設定支援をまとめ、月額1万円未満で提供しているパッケージもあります。契約期間が長いほど月額の単価が下がる設計で、初期費用がかからない例も見られます。
こうしたパッケージには、コンテンツ対策や内部対策の支援、ツールの機能、被リンクの設定などが含まれ、内部の修正を1件単位のオプションとして追加できる形もあります。被リンクの設定が含まれる場合は、後述するとおりリンクの出所を確認しておきましょう。
上位表示された日数で支払う成果報酬型の例
成果報酬型の料金を公開している例では、対策キーワードが検索結果の1ページ目にあたる10位以内に表示された日だけ、1キーワードあたりの日額で費用が発生します。11位以下の日は料金が発生しません。上位表示の日数が一定を超えた月は、日額の合計ではなく月額の料金が請求される仕組みもあります。
開始時の費用がかからない代わりに、月額料金の1か月分を保証金として預け、解約時に返金される形を取っている例もあります。
3つの例を見ると、同じ「SEO対策」でも、ツールと設定支援が中心の形から、判断と実務を担う人の時間に払う形まで、範囲が大きく違うことがわかります。金額だけを見て高い安いを判断せず、差が生まれる理由を項目に分けて見ていきます。
同じSEO対策でも費用に差が出る4つの理由
同じ「SEO対策」という名前でも、対象のサイトと作業量が違えば金額は一致しません。差が出る要因を知っておくと、見積もりの高さが妥当なのか、単に範囲が広いだけなのかを切り分けられます。SEO対策の費用に差が出る理由は、以下の4つです。
- サイトの規模とページ数
- 対策キーワードの競合度
- 助言だけか実作業まで含むか
- 初期費用と追加費用の有無
サイトの規模とページ数
サイトの規模は、調査と改修の作業量にそのまま比例します。数十ページのコーポレートサイトと、数千ページの商品データベースを持つサイトでは、確認すべきURLの数も改修の手間も別の桁です。
規模の大きいサイトでは、改修の指示を出す相手も増えます。システムの改修にエンジニアの工数が必要になる場合、SEO対策の費用とは別に開発費が発生する点にも注意が必要です。
対策キーワードの競合度
対策するキーワードの競合度は、必要な作業量を決める要因の一つです。すでに大手企業のページが並んでいるキーワードでは、同じ水準のコンテンツをそろえるまでに本数も改修も増えます。
成果報酬型では、対策するキーワードの数が金額に直接現れます。料金がキーワード単位で設定されている場合、対策するキーワードの本数がそのまま支払いの上限に結び付くためです。
助言だけか実作業まで含むか
見積もりの金額を最も大きく動かすのは、実作業が含まれるかどうかです。方針の設計とレポートだけを納品する契約と、記事の執筆やサイトの改修まで引き受ける契約では、動く人数が違います。
SEOコンサルティングと、記事を作るコンテンツ制作を別の項目として料金を設定している会社もあります。見積書が1行にまとまっている場合は、実作業がどこまで入っているのかを項目に割って出してもらいましょう。
初期費用と追加費用の有無
月額の金額だけを比べると、総額を読み違えます。初期費用の有無、契約期間の縛り、範囲外の作業が発生したときの追加料金まで含めた比較が必要です。
公開されている料金でも扱いは分かれています。初期費用が0円のパッケージもあれば、開始時の費用はなくても保証金の預託が必要な成果報酬型もあり、初期の支出の設計は会社ごとに違います。
SEO対策を内製した場合にかかる費用
外注の見積もりを判断するには、自社でやった場合の費用も並べて考える必要があります。内製にすると支払いの相手はいなくなりますが、費用そのものが消えるわけではありません。内製で発生する費用は、以下のとおりです。
- 担当者が調査と構成作成に使う時間
- 記事を書く人の人件費または外部ライターへの支払い
- 順位計測ツールや分析ツールの利用料
- サイトの改修を行うエンジニアの工数
効果の測定は自社でも可能です。GoogleのSearch Consoleでは、サイトの検索トラフィックや掲載順位を測定でき、どのようなクエリでユーザーがサイトにアクセスしているか、インプレッション数やクリック数がどう動いているかを確認できます。外注する場合も、Search Consoleを自社で見られる状態にしておくと、報告書の数字を突き合わせられます。
内製と外注は二択ではありません。方針の設計だけを外に出して執筆を社内で回す形や、内部改修だけをスポットで頼む形も取れます。
SEO対策の費用対効果を判断する手順
金額の妥当性は、相場との比較ではなく自社の売上との関係で決まります。同じ月額50万円でも、1件の受注が数百万円になる事業と数千円の商品を売る事業では意味が変わるからです。SEO対策の費用対効果を判断する手順は、以下の4つです。
- 問い合わせ1件あたりの費用に直して比べる
- 費用を回収できる期間を先に決める
- 効果が出るまでの時間を費用の前提に入れる
- 検索連動型広告の費用との性質の違いを踏まえる
問い合わせ1件あたりの費用に直して比べる
月額の金額は、成果の件数で割ってから判断します。Google広告ヘルプは平均コンバージョン単価を、コンバージョンの総費用をコンバージョンの総数で割って算出すると説明しており、同じ計算をSEO対策にも当てられます。コンバージョンとは、問い合わせや資料請求のように、事業の成果として数える行動のことです。
計算の手順は、次のとおりです。
- 検索から入って発生した問い合わせの件数を、1か月単位で数える
- 同じ月に払ったSEO対策の費用を合計する
- 費用を件数で割り、問い合わせ1件あたりの費用を出す
出てきた金額を、自社の粗利や受注率と並べると判断ができます。1件あたりの費用が受注1件の粗利を上回っていれば、契約範囲か対策キーワードの見直しが必要です。
費用を回収できる期間を先に決める
回収の期限を決めずに始めると、判断の基準が作れません。契約前に「何か月で何件の問い合わせが必要か」を数字で置き、その数字を業者と共有しておきます。
Googleが検索セントラルで挙げるSEO業者の面談時の確認項目は、期待される結果とその時期、そして成果をどのように測定するのかです。期限と測り方を先に決めておくと、契約の継続と中止を感情ではなく数字で決められます。
効果が出るまでの時間を費用の前提に入れる
SEO対策では、費用の支払いが成果より先に始まります。Googleの検索スターターガイドによると、変更した結果がGoogle側に反映されるまでにはある程度の時間がかかり、数時間かかる変更もあれば数か月かかる変更もあるとのことです。同じガイドには、一般的には数週間待ってからGoogle検索の検索結果に良い影響があったかどうかを確認することをすすめる、との案内も置かれています。
効果までの時間は、資金繰りの計画に直結します。月額7万円の契約でも、成果が出る前に半年払えば42万円が先に出ていく計算です。契約期間の設定は、成果の有無ではなく、成果を待てる資金があるかどうかで決めます。
検索連動型広告の費用との性質の違いを踏まえる
検索連動型広告とSEO対策は、費用の性質が別物です。広告は出稿をやめた時点で掲載も止まりますが、SEO対策で作ったページと改修したサイトの構造は、支払いを止めた後も残ります。
反対に、広告は出稿した日から表示される点が強みです。短期で問い合わせを作る必要がある局面では広告、中期で流入の土台を作る局面ではSEO対策という形で、目的の違う費用として並行して持つ判断もあります。
SEO対策の見積もりで確認する5つの項目
見積書を受け取ったら、金額の前に中身を確認します。Googleは検索セントラルで、SEO業者を選ぶ際に確認すべき点と、避けるべき業者の特徴を具体的に示しています。見積もりで確認する項目は、以下の5つです。
- 見積もりに含まれる作業の範囲
- 順位保証をうたっていないか
- 被リンクの出所
- サイトへの変更内容の報告方法
- 契約期間と解約の条件
見積もりに含まれる作業の範囲
最初に確認するのは、金額に対応する作業の一覧です。Googleが挙げるSEO業者の業務は、サイトのコンテンツや構成の見直し、技術的なアドバイス、コンテンツの開発、キーワードに関する調査、SEOのトレーニングなどです。
見積書が同じ粒度に割れていない場合は、項目に割って出してもらいます。記事は月何本か、内部改修は指示までか実装までか、レポートの頻度はどれくらいかを、契約書に書ける言葉で確認しておく必要があります。
順位保証をうたっていないか
順位を保証する提案は、Googleが明確に避けるよう示している内容です。Googleは検索セントラルで、「変更を行うことで、検索結果の最初のページに必ず表示されるようになります」などと言う場合は他のSEO業者を探してくださいと案内しています。掲載順位を保証すると主張する業者、Googleとの「特別な関係」を強調する業者、Googleへの「優先登録」を宣伝している業者には注意するようにとも書かれています。
成果報酬型の契約と順位保証は別のものです。成果報酬型は上位に入らなければ費用が発生しない仕組みであり、上位に入ること自体を約束する提案とは意味が違います。
被リンクの出所
被リンクの獲得が費用に含まれている場合は、リンクがどこから来るのかを必ず聞きます。Googleはスパムポリシーで、リンク自体やリンク投稿に関して金銭をやり取りする行為、リンクする代わりにリンクしてもらう過度な相互リンク、プログラムやサービスを使用した自動リンク作成などをリンクスパムの例に挙げています。
出所を答えない業者との契約は避けるのが安全です。Googleは、リンクのトラフィック対策や何千もの検索エンジンへのサイトの登録申請などによる効果を宣伝しているSEO業者も避けるよう案内しています。
サイトへの変更内容の報告方法
サイトを触る作業を任せる場合は、報告の形を契約前に決めます。Googleは、業者がサイトに加えたすべての変更に関する情報と、アドバイスの内容に関する詳しい情報を求めるよう案内しており、隠し立てする会社や行動の目的を明確に説明しない会社には用心するようにと書いています。
報告の形は、費用の妥当性を後から検証する材料です。変更履歴と順位の推移が並んでいれば、次の契約更新の判断が数字でできる状態です。
契約期間と解約の条件
契約期間と解約の条件は、総額を左右します。公開されている料金でも設計は分かれており、3か月や6か月といった期間単位で契約するプランもあれば、契約時に月額1か月分を保証金として預託し、解約時に全額返金する形もあります。
途中でやめたときに何が残るのかも確認します。記事の著作権の扱い、レポートの引き渡し、外部に置かれたコンテンツの移管が、解約後にどうなるのかを契約書で確かめておきましょう。
SEO対策の費用を抑える方法
予算が限られている場合でも、範囲の切り方で支出は変えられます。安い業者を探すよりも、自社で持つ部分と外に出す部分を分けるほうが、同じ予算で進む距離は長くなります。SEO対策の費用を抑える方法は、以下の4つです。
- 内製する作業と外注する作業を分ける
- 対策キーワードの本数を絞る
- 内部改修を先に済ませる
- 同じ条件で複数社の見積もりを比べる
内製する作業と外注する作業を分ける
費用が大きいのは、人が手を動かす作業です。方針の設計を外部に頼み、記事の執筆と公開を社内で回す形にすると、コンサルティングの費用だけで進められます。
自社の商品知識が要る部分は社内に残すほうが向いています。導入事例や商品の使い方の説明は、社内の担当者のほうが具体的に書ける内容だからです。
対策キーワードの本数を絞る
対策するキーワードを広げるほど、必要な記事と改修は増えます。成果報酬型ではキーワード単位で費用が決まるため、本数の削減が支払いの削減に直接つながります。
絞る基準は検索数ではなく、成果につながるかどうかです。購入や問い合わせに近いキーワードから着手すると、少ない本数でも費用対効果を測れる状態になります。
内部改修を先に済ませる
記事を増やす前に、サイト側の土台を整えます。Googleの検索スターターガイドは、わかりやすいURLの構造、サイトマップの送信、画像の代替テキスト、タイトルテキストやメタディスクリプションの見直しを基本の項目として挙げています。
内部改修はスポット型で頼める作業です。調査と改修の指示を一度の作業として切り出せば、月額の契約を始める前に手を付けられます。
同じ条件で複数社の見積もりを比べる
見積もりは、条件をそろえてから比べます。サイトのURL、対象ページ数、対策したいキーワード、期待する成果、予算の上限を同じ資料で各社に渡すと、金額の差が作業範囲の差として読めるようになります。
比べる相手は複数社が前提です。1社だけの提案では、提示された金額が範囲に対して妥当なのかを判断する材料がないからです。
SEO対策の費用は内訳と契約形態に分けて判断しましょう
SEO対策の費用は、コンサルティング、コンテンツ制作、内部改修、外部対策の4つの内訳と、月額固定型、成果報酬型、スポット型の3つの契約形態に分けると読めます。金額の差が生まれる理由は、サイトの規模、キーワードの競合度、実作業が含まれるか、初期費用と追加費用の有無にあります。
判断のために手元で確認する項目は、次のとおりです。
- 見積書を作業項目に割り、記事本数と改修範囲を数字で確認する
- 契約形態ごとに、成果が出た後の年額まで試算する
- 問い合わせ1件あたりの費用に直し、自社の粗利と並べる
- 順位保証と被リンクの出所について業者の回答を得る
- 契約期間と解約時に残るものを契約書で確かめる
見積書が「SEO対策一式」の1行で届いているなら、まずは項目を割った再見積もりを依頼してください。金額の内訳が見えた時点で、その費用が自社の事業に見合うかどうかは社内で判断できます。
ご依頼・ご相談を検討中の方は、こちらからお問い合わせください。
